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２０２５年５月１日
アンドエスティ 小林千晃取締役ＣＢＯ
コロナ禍で急速に進んだＯＭＯ（オンラインとオフラインの融合）を、実店舗として実践する”ＯＭＯ型店舗”の出店が加速している。２１年にＯＭＯ型店舗第１号店を開設したアダストリアは今年４月２４日、都内に旗艦店をオープンした。グループ全体のアセットを活用しつつ、外部ブランドと協業するオープン化も促進する方針だ。ワコールは４月に初のＯＭＯ型店舗を開業し、来店ハードルを下げてＥＣ・実店舗の併用を狙う。ＥＣ事業の基盤が整ってきた今、利便性と体験価値を兼ね備えた場が次の飛躍につながる。アパレル各社の取り組みについてまとめる。（２面に関連記事）
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高島屋の２５年２月期のＥＣ売上高は、前期比４％増の３６４億円となった。同社のＥＣ事業では、売り上げシェアの大きい食料品や、カタログギフトが売り上げをけん引した。２４年８月に立ち上げた化粧品専門サイト「ＴＢＥＡＵＴ（ティービューティー）」も継続して好調だった。
２５年２月期のＥＣ事業を含む通販事業全体の売り上げは、前期比０・４％減の約５２２億円となった。そのうち、カタログ通販、テレビ通販、ＥＣ ...
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Ａｍａｚｏｎ（アマゾン）は４月２１日、アマゾン内の日本商品の特設ページ「ＪＡＰＡＮ ＳＴＯＲＥ（ジャパンストア）」で商品を販売している日本企業の２４年の販売動向を発表した。２４年には、日本企業約１１００社が、特設ページでの販売を行ったという。販売個数は前年比で１７％以上増加したとしている。
「ジャパンストア」は、日本企業の海外進出を支援する「ＪＡＰＡＮＳＴＯＲＥプログラム」に基づいて開設され ...
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