2021
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2021年10月21日

【アパレル・ファッション業界のOMO施策】顧客体験の向上に向け活発化/「実店舗受け取り」「アプリ」の活用進む

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ヘリカルコードの売り込まない実店舗では、ジュエリー試着・カフェなどを楽しめる
 コロナ禍において、ECとリアル店舗の境界をなくし、顧客体験の向上を目指すOMO(オンラインとオフラインの融合)に取り組むアパレル・ファッションEC企業が増えている。実物の「質感」「サイズ感」「機能性」などの体感が重要になるアパレル・ファッションは、特にOMO施策との相性が良いようだ。21年3月期のEC売上高が前期比32%増になったワークマンのECでは今や、店舗受け取りの利用者が7割以上となっている。オンワードホールディングス(HD)では、ECで注文した商品を実店舗で試着できるサービスを展開しており、利用者が増加している。同社では、OMOに対応できる店舗の拡大を進めている。アパレル・ファッションEC各社では、アプリを活用したOMOの取り組みも進んでいるようだ。

〈VRコマース〉「体験」「利便性」を両立/ソニー、ニトリも仮想店舗開設

 「VRコマース」と総称される、VR(仮想現実)技術を活用した新たな販売チャネルの構築が盛んだ。「ソニーストア」や「ニトリネット」といった大手ECサイトもVR店舗をオンライン上に開設。VRをテーマとしたイベントにも企業の出展が広がり、VR空間でリアルの商品が販売される土壌が形成されつつある。コロナ禍で実店舗への集客や対面接客が制限される中、実店舗の「体験」とECの「利便性」という双方のメリットを持つVR店舗の活用は今後も進みそうだ。

ビックカメラ21年8月期/EC売上1564億円/8.9%増収、事業成長続く

 ビックカメラグループの21年8月期の連結EC売上高は、前期比8・9%増の1564億円だった。EC化率は同1・8ポイント増の18・8%に上昇した。コロナ禍の影響で実店舗の減収が続く中、EC事業の存在感が増している。  EC売上高は、19年8月期からの2年間でおよそ1・5倍に拡大した。好調なEC事業について「大きく伸長した前年を上回ることができた。収益の可視化により利益率も改善している。今後、一層 ...
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